Power of Compounding: ７２の法則と配当額増のマジック
２０１５年３月６日
Akira Kondo

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「Power of compounding」という言葉をご存知だろうか？日本語に訳すのは難しいが、直訳すれば「複利計算のパワー」といったところだろう。アメリカ株式投、または投資全般において、この言葉は重要になる。今回は人気のアップル株を例にして、このPower of compounding（以下、PoC）について説明したいと思う。アップル株は昨年４０％以上を超えるリターンを得て、投資家の目を引きつけたに違いない。特に昨年末発売のiPhone 6の人気は多くのニュースを賑わしたのは真新しい。さて、そのアップルだが次回の業績発表（４月下旬予定）で配当金額の上乗せが期待されている。昨年第４四半期に過去最高の１８０億ドルの純利益を得たアップルにとって、投資家への還元は増配と自社株買いよって行われることになるだろう。そこで気になるのが、配当額がどれだけ増えるかだ。そしてPoCがもたらすリターンを見てみたい。

アップルが配当を始めたのは２０１２年の８月からだ。その当時の四半期毎の配当額は１株０．３８ドル（分割前はそれに７を掛けた２．６５ドルになる）で、その後毎年５月に増配が行われ０．４４ドル、０．４７ドルと増えていった。変化率で見ると、２０１２年から２０１３年にかけて１６％、２０１３年から２０１４年にかけて７％となる。この２年間の平均の配当増率は１１．５％になる。２０１３年はアップルにとって利益が伸び悩んだ年だったので翌年の２０１４年の一桁台の配当増率もうなずける。では、次回４月の業績発表で注目される配当額が気になるところだ。ニュースなどでは５０％の配当増などの噂が出ていたが、間違いなく二桁台の増配率になるだろう。

さて、配当額ではなく配当増額率が重要になるのか？

もし、あなたが保有している株式銘柄が毎年１０％以上のリターンを得ることができたら、何年後にその銘柄の価値が２倍になっているかご存知だろうか？答えは「約７年後」である。例えば、１０万円をその銘柄に投資して毎年１０％のリターンを得るとする。１０万円の１０％だから１万円である。７年間で１万円を７回得ることができて、１７万円になると思っている人は間違いだ。１年後に得るリターンは確かに１万円だが、その後はPoCの威力が発揮される。２年目は１１万円（１０万＋１万円の利益）に１０％のリターンがかかる。そうなると２年目のリターンは１２万千円になり、それを繰り返すと、３年目は１３万３千円、４年目は１４万６千円、５年目は１６万円、６年目は１７万７千円、７年目には１９万４千円とほぼ２倍になっている。これがPoCの意味だ。

では、アップル株の配当にそのPoCを当てはめてみよう。先ほども言った通り、間違いなくアップルは二桁台の配当増配率になるだろう。しかし、アップルは新しい製品への開発費が必要になるし、それにともない人件費も高くなる。また、自社株買いを一段と進める可能性がある。それらを含めると、１５％から２０％の増配率増と考えるのが妥当だろう。しかしながら、いくら莫大な資金を持っているアップルでも、毎年１５％の増配率増などの予想は難しい。いつかはまた成長も鈍化することになるし、とくにテクノロジー・セクターに属するアップルに配当を重視して欲しくない考える投資家も少なくないだろう。
Pictureアップルの毎４四半期の配当額と、毎年１０％の配当増を仮定した場合の配当額（２０１５年以降、青色）。
そこで、毎年平均して１０％の増配率増をアップルが行うと仮定してPoCを考えてみよう。２０１３年、アップルは１．７０ドルの配当金を投資家に払った。２０１４年度は１．８５ドルである。そして、今年から毎年平均して１０％の配当率増をアップルが行ったとする。もちろん、先ほども言った通り、７年後にはその配当額は２倍になっている。表を見ていただくとわかるように、２０１３年の１．７０ドルだったのに対して、７年後の２０２０年には約２倍の３．２８ドルになっている。もちろん配当金額が２倍になっているだけで、実際のアップル株のパフォーマンスはどうなっているか分からない。しかし、株価が上がっていれば、株と配当の両方から利益を得ることができる。

しかし、いちいち複利計算をするのが面倒だと考える人がほとんどだろう。そこで、簡単にそれを答えてくれるのが「７２の法則」だ。この法則は、７２に成長率や利子率で割ってみると、何年後に資産が２倍になっているかを答えてくれる。割り算をするだけなので、とても便利で簡単だ。先ほどのアップルの１０％の配当率増を例にとってみると、７２/１０＝７．２で「７．２年」後に配当額が２倍になっていることがわかる。ちなみに、いま三菱東京UFJ銀行に１０万円預けると、年率で０．０２％のリターンになり、これを７２の法則に当てはめると３，６００年後に２倍の２０万円となる。もちろん毎年０．０２％の低利子率が続くわけでもないが、それでも日本は過去１０年以上に至って０％台だったのを考えると株式投資の重要性もわかってくる。

ちなみにアメリカでは年平均１０％以上の配当増を行っている銘柄も少なくない。日本と違ってアメリカでは優待制度などはないので、投資家への還元は配当が中心になる。近年では配当を大切だと考えるようになった企業も少なくなく、２０１２年にアップルが配当を開始したのもその一例だ。アメリカ・マクドナルド（NYSE: MCD）も過去５年で平均１０％近くの配当増を行ってきた。航空機メーカー・ボーイング（NYSE: BA）は先月から２５％増の配当を払い始め（ちなみに２０１４年の２月からは前年に比べて４９％の配当増）、過去５年平均で１３％増となる。２０１０年から配当を開始した日本でもコーヒーで知られているスターバックス（NASDAQ: SBUX）は、毎年２０％以上の配当額増を行っている。

このような銘柄がポートフォリオに入っていれば、毎年の配当増によるPoCを利用することができる。配当額増を毎年続けることができる企業はバランスシートも強く、安定した利益を得ている証拠にもなる。そのような銘柄は株価の下落にも強く、もし下がったとしてもその間は配当によってサポートされる。また、配当パターンは株価の動きよりも予想しやすいので、将来の株式投資から得る収益がある程度わかる。そして、企業がどれだけ配当を出しているかより、どれだけ配当額が毎年増えていくかが重要だということを理解しているかが重要だ。それがPoCのマジックを株式投資に生かす第一歩になる。

Economics Universe及びこの記事はアメリカ投資、または投資全般についてのアイデアであり、個々の株式銘柄を推奨しているわけではありません。株式投資は自分自身にあったリスクを考えて、自身の意思で売買してください。またEconomics Universeでは日本語で記載がない場合は英語での注釈が優先されます。Investing contains risks. Please consider risks of investing when investing. Economics Universe is not responsible in any loss of your investment.